お問い合わせ

よくある質問

よくあるご質問とその回答をご紹介します。

正会員
入会
Q.JAFA会員の申し込みをしたいのですが...。
A.入会申込書に必要事項をご記入のうえご郵送いただき、入会金・年会費をお振込ください。ご入金確認後、会員証をお送りします。
詳しくは「入会のご案内」をご参照ください。
Q.私はJAFA会員に入会してますか?
A.毎月、機関誌『HEALTH-NETWORK』が届いていれば会員です。
特典
Q.GFIを更新するために、会員特典で何単位取得できますか?
A.2年間で、機関誌の購読単位として6単位(入会年数と保有する種目数により増減することがある)、誌面テストの提出で最大28単位、合計で最大34単位取得できます。詳細はこちらのページをご参照ください。
更新
Q.年会費の振替用紙を紛失してしまいました。
A.郵便局に備え付けの振替用紙をご利用ください。お振り込みの際には、通信欄に会員番号、お名前、●●年度年会費とお書き添えください。
郵便口座記号番号 00180-7-122894
加入者名 公益社団法人 日本フィットネス協会
登録内容変更
Q.住所が変わりました。
A.当ウェブサイトのお問い合わせフォームでご連絡ください。
Q.機関誌『ヘルスネットワーク』が届かないのですが...。
A.顧客登録内容と発送状況を確認しますので、当ウェブサイトのお問い合わせフォームでご連絡ください。
退会
Q.退会したいのですが...。
A.退会届をご記入のうえ、郵送またはファクスでお送りください。退会届はこちらのページからダウンロードできます。
その他
Q.会員カードを紛失しました。
A.JAFA正会員カード及び、各種認定資格カードは再発行することができます。なお、手数料 (正会員カード738円/資格カード902円+送料82円)をいただきます。 当ウェブサイトのお問い合わせフォームでご連絡ください。
GFI
受験
Q.初めての受験で上級レベルを受けることはできますか?
A.可能です。指導経験がある方は、ぜひチャレンジしてください。
Q.指導の経験がなくても、受験できますか?
A.18歳以上であればどなたでも受験できますが、指導未経験の方や、体育系の学校・学部で専門的な教育を受けていない方は、JAFA養成校で総合的に学ぶことをお勧めします。養成校はこちらのページをご参照ください。
Q.上級レベルと中級レベルの違いは何ですか?
A.実技テストにおいて、中級レベルでは各種目ごとに定められた基礎能力(実演能力、指導能力)が試されますが、上級レベルではそれらに加えて応用力(プログラミング能力)が試されます。また、上級レベルを合格された方は、資格登録の際にJAFA正会員へご入会いただきます。
Q.eラーニング「自楽習」とは何ですか?
A.GFI取得を目指す方が時間や場所に左右されず、効率的・経済的に自学習できるよう、理論講習の内容を映像化したものです。すでにGFI資格を保有されている方にとっても、種目追加で資格取得を目指すための学習や、手軽に理論を復習できる機会となり、GFI更新のための単位も取得できます。インターネット通信教育サイト「いいまなぶ」からお手続きください。
Q.eラーニング「自楽習」を視聴するには、どのように手続きをしたらいいのですか?
A.インターネット通信教育サイト「いいまなぶ」で申し込み、クレジットカードかコンビニ振込で決済をおこなうことで視聴できます。
Q.再受験できますか?
A.初受験から1年以内に、2回まで再受験をすることができます。
Q.他団体で認定された運動指導の資格を持っていると、GFI受験で免除される項目はありますか?
A.健康運動指導士及び健康運動実践指導者資格を保有している方は、テスト「フィットネス基礎理論」の受験が免除されます。
教材
Q.指定の教材はありますか?
A.どの種目にも共通なのが『GFIのためのフィットネス基礎理論(改定対応版)』『GFIのためのグループエクササイズ指導理論』で、各種目ごとにそれぞれの『指導理論』や『ウォーキングブック』が必要です。eラーニング「自楽習」は、テキストブックに基づいて進行しますので、視聴の前に必ずご購入ください。
Q.教材はどこで購入できますか?
A.JAFAのオンラインショップか、資格講習会(実技)&認定テストのお申し込みの際、同時にご注文ください。
更新
Q.更新までに何単位取得すればいいのですか?
A.15~18単位(保有種目数によって異なる)です。ご自身の種目数はお手元の認定カードをご確認いただき、詳細はこちらのページをご参照ください。
Q.更新料はいくらですか?
A.4,300~9,800円(保有種目数によって異なる)です。ご自身の種目数はお手元の認定カードをご確認いただき、詳細はこちらのページをご参照ください。
Q.証明書に書かれた「旧単位」「新単位」どちらが適用されますか?
A.お手元に「GFIカード」が届いていれば、「新単位」が適用されます。GFIカードのデザインはこちらのページをご参照ください。妊娠・出産、長期入院、海外転勤等、ご本人のやむを得ない事情により延期申請を行っている方以外は、原則的に新単位が適用されます。
Q.資格更新に必要なの教育単位が付与される講習会は、いつどこで開催されますか?
A.こちらの一覧ページからご確認ください。講習会のほかに、eラーニング「自楽習」を視聴することで、単位を取得できます。
Q.GFI更新の際、AFAAの単位は使えますか?認定番号が書いてありません。
A.AFAAの単位もご使用いただけます(単位数はそのままです)。「取得単位一覧表」には、認定番号以外の項目をご記入ください。
Q.まもなく更新期限を迎えますが、単位が足りません。
A.お問い合わせフォームでご連絡ください。
Q.必要な教育単位数以上を取得した場合、次の更新へ繰り越しできますか?
A.できません。更新時対象となる継続教育単位は、有効期限内に取得したものに限ります。
Q.「指導実績表」の事業主サインをもらうことができません。
A.そこで指導をしていたことが客観的にわかるような書類(契約・委嘱書などのコピー)を提出してください。
Q.妊娠・出産のためワークショップを受講できません。資格の更新期限は延期できますか?
A.妊娠・出産、長期入院、海外転勤等、ご本人のやむを得ない事情により単位の取得が難しい方は、更新延期が認められる場合があります。お問い合わせフォームでご連絡ください。
Q.資格更新手続きをしたのにカードが届きません。
A.毎月20日までに更新手数料のお振り込みと「教育単位取得一覧表」の送付が完了している方へは、翌月上旬頃に新しい資格カードを送付します。21日以降にお手続きされた場合は、翌々月上旬の送付となります。
旧制度資格
Q.旧制度資格(ADI、JAFA AQUA)を保有していました。新制度資格への移行について教えてください。
A.こちらのページをご参照ください。
Q.旧制度資格でADIを保有していました。SEBIとREBIをインストラクターレベルにするにはどうしたらいいのですか?
A.該当する種目のGFI資格取得講習会(実技)で「E.応用力実技講習会(レベルアップ講習会)5,400円」を受講し、JAFAへ資格登録の手続き(1種目につき2,200円)をしてください。
Q.現在旧制度資格で勉強中の学生は、いつ新制度資格へ切り替わるのですか?
A.こちらのページをご参照ください。
ACSM
受験
Q.いつ、どこで受験できますか?
A.JAFAで受験バウチャー購入後、全国各地のピアソンビュー社公認テストセンターで行います。認定資格や混雑状況により、予約できるテストセンターは異なります。 最新の情報につきましては、受験者用ウェブサイトへログインの上、試験の予約画面にてご確認ください。ご不明点はピアソンビューカスタマーセンターにお問い合わせください。
Q.EP-C以外のACSM資格を受験することはできますか?
A.現在日本語で受験できる資格は、EP-Cのみです。
Q.受験に合格しました。認定証はいつ届きますか?
A.アメリカからJAFA事務局へ届くまで約2~3ヵ月かかりますが、それ以上の場合もあります。JAFAへ届きましたらすぐに送付します。
受験・更新
Q.ACSMの受験や更新の際、どのような心肺蘇生法(CPR)の認定が有効ですか?
A.心肺蘇生法(CPR)を習得でき、有効期限が明記されている認定であれば、特に団体等の指定はありません。
Q.資格更新のための単位が不足しています。
A.6ヵ月の猶予期間が設けられていますので、期限後6ヵ月以内に更新フォームを提出し、その際更新料に加えて25ドルの延滞料を支払う必要があります。それまでの期間は資格保有者として認められませんのでご注意ください。なお、JAFAでは期限後の更新手続きサポートはできかねます。
Q.年末に更新手続きを行いました。認定証はいつ届きますか?
A.例年2~3月頃に届きますが、年によってはそれより遅い場合もあります。
更新
Q.大学等で講義している場合は、CEC単位として認められますか?
A.アカデミックな教育課程での指導(個別指導)、クラスルームでの指導担当(集団指導)、健康体力など専門的なカンファレンスにおける講義を担当している場合、1時間1単位で換算できます。ただし、大学の授業など毎週行うクラスについては、同一の科目は更新期間内において1回だけ、単位として認められます。なお、指導や講義による単位取得は、全単位(60単位)の30%まで認められます。その場合は、監査に備えて講座(クラス)を担当したことや、講習会で講師を行ったことを証明する書類が必要です。コース案内やコースシラバス、監督者からの依頼状、講師紹介パンフレットなどを、記録として手元に残しておいてください。
その他
Q.ACSMに登録されている住所を変更したいのですが...。
A.登録情報の変更等は、資格保有者本人が直接ACSMのウェブサイトで行うことになっています。マイページへサインインして更新してください。
Q.ACSMのマイページへサインインできません。
A.UsernameやPasswordの確認など、サインイン方法に関する質問は、直接ACSMへお問い合わせください。
オンラインショップ
 
Q.JAFAの取扱商品は、会員以外でも買えますか?
A.はい、ご購入いただけます。ただし、会員の方でない方へは、指定の口座へ代金のご入金が確認でき次第、商品を発送します。クレジットカード決済の場合は、お申し込みの確認ができ次第、商品を発送します。
オンラインショップはこちら
Q.JAFA会員でもオンラインショップへ「会員登録」するのですか?
A.オンラインショップの「会員登録」は、JAFA会員入会とは異なりますので、オンラインショップを初めてご利用いただく際は必ず「会員登録」をしてください。一度「会員登録」をしていただくと、次回以降は簡単なお手続きでご購入いただけます。
後援申請
 
Q.開催予定のイベントにJAFAの後援をつけたいのですが...。
A.後援名義申請書をお送りください。申請書はこちらのページからダウンロードできます。
教育単位
申請
 
Q.開催予定のセミナーで、JAFAの教育単位を付与したいのですが...。
A.当ウェブサイトの専用フォームから申請してください。
詳しくは開催申請ページをご覧ください。
JAFA主催
講習会
スケジュール

パンフレット
Q.講習会のパンフレットはどこで手に入りますか?
A.当ウェブサイトからご希望の講習会パンフレットをダウンロードできます。郵送をご希望の方は、お問い合わせフォームよりご請求ください。
Q.今後の講習会の予定を教えてください。
A.JAFA機関誌『ヘルスネットワーク』か、当ウェブサイトでご確認ください。
Q.JAFA会員でなくても、毎回講習会のパンフレットを郵送してもらえますか?
A.定期的な郵送は、JAFA会員のみとさせていただいています。JAFA会員以外の方は、その都度ご請求ください。
申し込み
Q.申し込み完了後、受付確認メールが届きません。
A.受付確認メールが届かない理由には、主に以下の原因があります。

1.入力したメールアドレスが間違っている
2.入力したメールアドレスが携帯電話のアドレスで、迷惑メール設定等をしている。
3.メールアドレスの形式に問題がある

メールアドレスの形式は、国際的な機関によってルールが決められています。しかし、日本の携帯電話のアドレスの中には、このルールに沿ってないものがあります)。

<ルールに沿っていないメールアドレスの例>
・@の直前に「.」(ドット)があるメールアドレス(xxx.@yyyy.jp)
・「.」(ドット)が連続しているメールアドレス(xx..xx@ yyyy.jp)
・「/」(スラッシュ)が含まれるメールアドレス(xx/xx@ yyyy.jp)
・「?」(クエスチョンマーク)が含まれるメールアドレス( xx?xx@ yyyy.jp)
上記のようなメールアドレスへは、JAFAからメールをお送りすることができないため、受講票メール等も送信できません。アドレスを変更するか、別のアドレス(パソコンのアドレスを推奨)をご用意して申請してください。
4.フリーメール(yahooやhotmailなど)の内部のシステムにおいて、強力な迷惑メール予測判定が作用している(ただし、同じフリーメールでも届く方もいます)。
Q.オンライン申し込みができません。
A.事務局へお電話でご相談ください。FAX申し込みの方法等をご案内します。
受講票
Q.受講票メールが届きません。
A.受講票メールは、開催の約1週間前に送信します。なお、お申し込みの後メールアドレスを変更された方は、新たなメールアドレスをお知らせください。
単位証明書
Q.講習会で受け取った単位証明書を紛失しました。再発行はできますか?
A.はい、可能です。なお、一件につき手数料492円+送料82円をいただきます。当ウェブサイトのお問い合わせフォームでご連絡ください。
『ヘルスネットワーク』
誌面テスト
Q.単位証明メールが届きません。
A.毎回、提出月の翌月10~15日頃(例:4月号のテスト→5月10日~15日)、単位証明メールを一斉に送信しています。15日を過ぎてもメールが届かない場合は、主に以下の原因が考えられます。

1.申請後に、メールアドレスを変更した
2.ご入力いただいたメールアドレスが携帯電話のアドレスで、迷惑メール設定等をしている(受付確認メールは届いても、証明メールが届かないというケースもあります)。
3.メールアドレスの形式に問題がある
メールアドレスの形式は、国際的な機関によってルールが決められています。しかし、携帯電話のアドレスの中には、このルールに沿ってないものがあります)。

<ルールに沿っていないメールアドレスの例>
・@の直前に「.」(ドット)があるメールアドレス(xxx.@yyyy.yyy)
・「.」(ドット)が連続しているメールアドレス(xx..xx@ yyyy.yyy)
・「/」(スラッシュ)が含まれるメールアドレス(xx/xx@ yyyy.yyy)
・「?」(クエスチョンマーク)が含まれるメールアドレス( xx?xx@ yyyy.yyy)
ルールに沿っていないメールアドレスへは、JAFAからメールをお送りすることができません。アドレスを変更するか、別のアドレス(パソコンのアドレスを推奨)をご用意ください。
 
Q.『ヘルスネットワーク』に広告を出稿したいのですが...。
A.ご希望の掲載号の発行日(毎月1日)の前々月25日(例:4月号→2月25日)までにお問い合わせください。掲載料金や入稿については、こちらのページからご確認ください。
ウェブサイト
 
Q.ウェブサイトの相互リンクはできますか?
A.現在、相互リンクは受け付けておりませんが、当ウェブサイトはご自由にリンクしていただけます。また、バナー広告を出稿できます。料金や方法については、こちらのページからご確認ください。
転載
 
Q.JAFAのテキスト内容を自分の配布資料に転載できますか?
A.JAFAの著作物の本文、または図や表の転用は、法律で禁じられています。転用する際には、転載許可の申請が必要です。 転載許可を申請される方は、指定の申請用紙にて申請してください。申請書はこちらのページからダウンロードできます。
著作権
 
Q.インストラクターが著作権を支払うのはどのような場合ですか?
A.フィットネス指導の際に音楽を流す行為は、著作権の中の「演奏権」にあたりますが、日本著作権協会と日本フィットネス産業協会(FIA)の取り決めによって「演奏権料の契約主体者(負担すべき者)はクラブ(施設)運営者である」ということになっていますので、通常はインストラクターに支払い義務はありません。より詳しい情報は、日本フィットネス産業協会にお問い合わせください。
-(社)日本フィットネス産業協会ウェブサイト
フィットネス
ダンス
 
Q.ひばりエクササイズを指導したいのですが...。
A.ひばりエクササイズのDVDや『フィットネスダンス指導教本』で学習していただければ、ご自由に指導できます。ただし「フィットネスダンス名称使用状況調査用紙」をご記入のうえ、JAFAまでお送りください。また、フィットネスダンスの指導が未経験の場合は、「フィットネスダンス4時間セミナー」(ひばりエクササイズを題材にしています)を受講することをお勧めします。
フィットネスダンスセミナーはこちら
オンラインショップはこちら
申請書類ページはこちら
Q.フィットネスダンスはどこで学べますか?
A.各JAFAフォーラムやフィットネスダンスフェスティバルで「フィットネスダンス4時間セミナー」「フィットネスダンス2時間セミナー」を開催しています。また、フィットネスダンスのDVDを参考にしたり『フィットネスダンス指導教本』で自主学習していただくこともできます。
フィットネスダンスセミナーはこちら
オンラインショップはこちら
企業・施設へのサポート
 
Q.フィットネス施設のスタジオプログラムで指導者を探しています。担当してもらえる会員を紹介していただけますか?
A.会員指導者の紹介や派遣等は行っていませんが、指導者をお探しの場合は、ウェブサイト((JAFA会員限定の閲覧ページ)へ求人情報を無料で掲載いたします。 申請方法は、こちらのページをご参照ください。
自治体へのサポート
 
Q.自治体の健康教室で指導してくれるインストラクターを探しています。
A.専用フォームよりお問い合わせください。
その他
 
Q.業務委託契約によりフィットネスのインストラクターをしています。指導料は数年前の当初から今に至るまで時間当たりの単価(税込)が変わりません。消費税率が上がっているので、目減りしていると思います。相談する窓口はありませんか?
A.税率引き上げの前後で税込み単価が変わらない場合、これは消費税の転嫁拒否行為(消費税転嫁対策特別措置法による)に当たる可能性があります。以下の政府の相談窓口へご相談ください。相談及びその内容については、通報者保護のため情報管理は万全にされていますので、安心してご相談ください。
<ご相談窓口>
電話番号 03-3501-1503(平日9:30~18:15)
〒100-8912 東京都千代田区霞が関1-3-1
経済産業省 中小企業庁 消費税転嫁対策室

 

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